パナソニックの#はたらくってなんだろう 先進技術×多様性で「新たなモビリティ」の時代を切り開く

笑顔の中園 直輝さん

「人に寄り添う体験・価値創出」を掲げて幅広い車載デバイス・システムをカーメーカーに提供し、車の進化に貢献しているパナソニックのオートモーティブ社。今回はそのなかでも、デバイス・モジュール分野の強みを生かし、「人に優しくストレスのない車室空間」を生み出すことを目指すHMIシステムズ事業部で採用を強化します。電動化の進展などにより100年に一度ともいわれる大変革期を迎えているオートモーティブ市場に挑んでいくために、どのような人材を求めているのか。同事業部の機構デバイスビジネスユニット(BU)でBU長を務める中園直輝氏にお話を伺いました。

2022年03月

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プロフィール

  • 中園  直輝

    パナソニック オートモーティブシステムズ株式会社 HMIシステムズ事業部 機構デバイスビジネスユニット BU長

    中園 直輝さんの顔写真

CASEやMaaSの進展により、モビリティの概念が大きく変化

──まずはHMIシステムズ事業部の概要と掲げているミッション、そのなかで機構デバイスBUが担っている役割について教えてください。

HMIとは「ヒューマン・マシン・インターフェース」の略で、車の中でユーザーとの接点となるデバイスやシステムの開発・製造・販売を担当しているのがHMIシステムズ事業部です。「ドライバー・同乗者(Human)と車(Machine)との相互理解(Interface)を通じて、安心・安全・快適な車室内空間を提供する」ことをミッションとしています。

HMIシステムズ事業部には3つのBUがあります。1つ目が、ヘッドアップディスプレイやメーター、電子ミラー、ドライバーモニタリングシステムなど「見る」部分を担当するディスプレイBU。2つ目がスピーカーやアンプ、アクティブノイズコントロールなど「音」にまつわる部分を担当するアコースティックプロダクツBU。そして3つ目がわれわれ、ハンドルやインパネ(インストルメントパネル)に付いている各種スイッチやセンサなど「触る」部分を担当する機構デバイスBUです。

パナソニックではもともとさまざまな製品のスイッチやセンサをつくっており、機構デバイスBUは、それらの要素技術を生かして車載用の製品を開発しています。先ほど申し上げたハンドルやインパネ回りのスイッチ以外に、シフトレバーを電子制御にした電子シフターや、自動運転時にハンドルを触っているかどうか検知するハンズオンディテクションもわれわれの担当製品です。

さらに、そうした目に見えるところだけでなく、車の「走る」「曲がる」「止まる」に関係する重要保安部品も担当。例えば、車がバックする際にハンドルをどれくらい切っているか、タイヤの状態がどうなっているかを検知する舵角センサや、ブレーキを踏んだときに光るリアランプのスイッチ、センサといったものですね。

──近年、車載HMIの市場ではどのような変化が起きているのでしょうか。

最近、重要なキーワードとなっているCASE(Connected=コネクテッド、Autonomous=自動運転、Shared & Services=シェアリングとサービス、Electric=電動化)は、当社の開発するデバイスやシステムにも大きな影響を与えています。

例えば、自動運転では、ただ車が走るというだけでなく、車の中でユーザーがどのような状態になっているかをセンサで計測しないと、きちんと制御できません。われわれは、そこに新たなビジネスチャンスが出てくるとにらんでいます。先述のハンズオンディテクションや、生体検知と呼ばれるドライバーの状態の検知にまつわるニーズも、今後ますます増加するでしょう。

また、車が電動化すると制御も大きく変わります。以前はミッションとシフターをワイヤでつなげて制御していたシフトレバーが電子シフターに置き換わったように、これから先、あらゆる制御が電子制御になっていく。そうなると、それぞれのデバイスからの情報を電子データとして集めなくてはならず、新たなデバイスやシステムが必要となります。

将来的には、CASEやMaaS(Mobility as a Service)のさらなる進展により、モビリティ自体も大きく変わっていくでしょう。自家用車がどう変化していくかというレベル感ではなく、「移動」そのものが変わっていく。そうなると当然、車室空間における人の過ごし方も変わるはずで、そこに新たな価値を提供することも求められるのです。

──機構デバイスBUはそうした変化にどのように対応していこうとしているのでしょうか。

大きく2つの軸で成長戦略を描いています。1つ目は、今まで手がけてきたスイッチ、センサを中心とした既存のビジネスを拡大していくことです。先ほどお話ししたように、今後、車の制御は大きく変わり、どんどんセントラルコンピューティング化していきます。

それは人間でいえば「脳が判断する部分が増える」ようなもの。脳が正確な判断をするには、指先などのように感知するセンサが欠かせません。そうした五感をつかさどるようなデバイスは、制御がどう変わろうと絶対に必要になる。われわれはそのような「エッジデバイス」「エッジECU(エレクトロニック・コントロール・ユニット)」に注力していこうと考えています。

一方で、スイッチ、センサだけではシステムは完結しません。それらのエッジデバイス・エッジECUを組み合わせ、モジュール化していくことも不可欠です。例えば、「ハンドル回りの制御はまとめてパナソニックにお任せください」といった形ですね。ただし、そのモジュールの塊が次第に大きくなっていくと、当社だけの手には負えなくなる。そうなると、他社とアライアンスを組むビジネスモデルも考える必要が出てくるでしょう。

もう一つの軸は、これも先ほど話に出た、「車室空間への新たな価値提供」です。車の中で過ごす時間・経験を、より快適なものにしていく。ひと口に「快適」といっても人それぞれですが、デザインや使い方、操作性など、さまざまな角度から既存のデバイスをベースに取り組みを進めていきます。

新しいモビリティの時代を生き抜くための、2つの強み

インタビューに答える中園 直輝さん

──成長戦略を実現していくうえで優位に働く、機構デバイスBUが持つ強みをお聞かせください。

近年、当社は「専鋭化」を掲げ、個別最適を重視するとともに、極めて幅広い事業をグループで展開しています。この「パナソニックのグループとしての価値」をオートモーティブのマーケットにも生かしていける点は、非常に大きな強みだと感じています。

先ほどの「車室空間への新たな価値提供」についても、パナソニックにはもともと「家」という空間をより快適なものにするため、人に寄り添いながらさまざまな製品を生み出してきた歴史があります。そこで得た技術や知見、発想は、車室空間にも大いに活用することが可能です。

例えば、コロナ禍をへて、今多くの人が身の回りの衛生に敏感になっています。そこで、当社が持つ「ナノイー」のような技術を車室空間に組み込むことで、より衛生的な環境で安心して移動ができるようになるはずです。こうした先進技術のコラボレーションを身近なところで体現できるのは、オートモーティブ専業の競合他社にはなかなかないアドバンテージかもしれません。

もう一つ、「グローバルなカーメーカーとの信頼関係」も当社の強みです。パナソニックは80年以上にわたって車載事業を行っており、その長い歴史のなかで、国内のみならず海外も含めたカーメーカーとのパートナーシップを築き上げています。

そもそもオートモーティブマーケットはそう簡単には新規参入できない市場でもあり、そのなかでもわれわれはお客様であるカーメーカーのニーズを知り尽くすとともに、求められるQCD(Quality=品質、Cost=価格、Delivery=納期)に関わる全てを磨き上げてきました。これは新しいモビリティの時代にも十分通用すると思います。

──機構デバイスBUが現在注力していることについて教えてください。

新しい事業を行うためには当然、収益を出す必要があり、オペレーション能力を研ぎ澄まさないと収益を出すことができません。いくら筋のいい戦略を持っていても、オペレーション能力がなければ絵に描いた餅になってしまう。だからこそ、「戦略」と「オペレーション」を両輪で回していかなければならないのです。そのため、オペレーション改革を行い、事業をより「筋肉質」にしていきたいと考えています。

さいわい、われわれはカーメーカーとお付き合いするなかで、「ムダ」や「滞留」を積極的に排除する文化を社内で育んできました。今後はそうした文化をより深め、企業のDNAとして進化させていく予定です。

──一方で、課題ととらえていることはありますか。

最大の課題は、われわれ一人一人の「意識変革」にあります。もともとオートモーティブ事業は比較的安定度が高く、ある程度までは先を見通せる事業でした。ところがここにきて、CASEやMaaSの進展によってマーケットが大きく変わり、さらにコロナ禍やそれに起因する半導体不足によって「安定」という言葉は揺らぎ始めています。

そうなるとわれわれも、「今までのオートモーティブマーケットはこうだった」という前例ありきの意識から、大きく変わっていかなくてはなりません。社員一同がそうした「変化対応力」を身に付けられるかどうか。それが、事業の成否を決めるといっても過言ではないでしょう。

100年に一度の大変革期。「新たな移動」の世界観を創出する

笑顔で話す中園 直輝さん

──今回、HMIシステムズ事業部および機構デバイスBUが採用に力を入れる狙いを教えてください。

既存のデバイス事業を発展させていくなかでも、さまざまな技術で加速度的に変化が起こっています。そのため、当社の内部にあるアセットだけでなく、外部から新たな知見を入れて、「エッジデバイスの開発を一段と加速させていきたい」というのが第一の理由です。

特にわれわれ機構デバイスBUでは、今まで機構系のエンジニアが多かったのですが、電気やソフトウエアといった分野の人材も増やし、複合的に技術を発展させていきたいと考えています。

また、軸の一つである「車室空間への新たな価値提供」を行っていくうえでも、DEI(Diversity=多様性、Equity=公平性、Inclusion=包括性)の観点は重要です。より多様なバックグラウンドを持つ方々に集まってもらい、多角的な視点から意見やアイデアを募り、モビリティの進化に一緒に挑戦していきたいと思っています。

──HMIシステムズ事業部および機構デバイスBUだからこそ感じられる、仕事のやりがいについてお聞かせください。

まず大前提として、オートモーティブの世界は今、100年に一度といわれる大変革の真っただ中にあります。そのなかで、「人の移動」に新たな価値をもたらす仕事に携わり、その世界観を創出する一員になれるのは、何よりも大きなやりがいになるでしょう。

とりわけ、パナソニックのHMIシステムズ事業部は、北米、中国、欧州、東南アジアなど、世界各地に事業所や生産拠点を持ち、グローバルにビジネスを展開しています。それだけに、世界のマーケットにおける変化のダイナミズムも感じ取れますし、自分たちが手がけた製品が世界で受け入れられているという感動もダイレクトに味わえます。

今はコロナ禍の影響で一時的に減っていますが、海外出張や海外赴任の機会も豊富にありますし、日本にいても海外拠点とほぼ毎日やりとりをします。私自身、米国オハイオの拠点に6年駐在し、貴重な経験を得られました。グローバルマインドを身に付け、世界を舞台に活躍したいという人にはぴったりの環境でしょう。

また、先ほど事業の強みとして申し上げたように、パナソニックはオートモーティブだけでなく、グループで多様な事業を展開しています。何か新しい取り組みを考えるとき、ふと周りの他の事業を見渡すと参考になる事例が転がっていて、それをいかようにも掛け合わせていけます。エンジニアにとってはアイデアの宝庫ですし、飛躍的な成長につながるはずです。

「移動」の観点から、世界中の人々の生活を豊かにしていく

笑顔で腕を組む中園 直輝さん

──一緒に働く仲間に求めている素養やマインドはありますか

一つは「変化への対応力」です。変化を恐れるのではなく、積極的に受け入れ、楽しみながら挑戦していくマインドを持っていていただきたいですね。そのためには、仕事を通じて成長を続けようとする意欲も欠かせません。

また、われわれはグローバルにビジネスを展開していますので、「世界中の人々の社会や生活に、移動という観点から寄り添いたい」「移動の価値そのものを向上させ、豊かにしていきたい」という使命感のような気持ちも大切です。

われわれの製品の販売先は半分以上が海外なので、英語力を生かして働きたい方も大歓迎です。ただ、入社時点で流ちょうに話せなくても問題ありません。むしろ、「今は話せないけれども、頑張って身に付けていきたい」「グローバルな環境で挑戦したい」という意欲のある方、海外のメンバーとも物おじせずにコミュニケーションを取れるような方であれば、十分にご活躍いただけるでしょう。

──HMIシステムズ事業部の職場の風土についてもお聞かせいただけますか。

当事業部は、開発・製造・販売のメンバーが同じ拠点にいるのが特徴で、意思統一がしやすく、一丸となってお客様に向き合える風土だと思います。例えば、工場で何か問題が生じても、「それは製造の問題でしょ」とはならず、必ずみんなで一緒に解決策を考えるため、非常に一体感がありますね。ここ最近は、中堅・若手を中心に、ボトムアップで意見を出す動きも活発になっています。

また、当事業部の拠点は、パナソニックグループの中でも特にDX(デジタル・トランスフォーメーション)の実現に意欲的な拠点の一つでもあります。製造現場にカメラやAIを導入して効率化を図るなど、最先端の取り組みにも積極的で、そうした先取りの気性にも富んでいるといえるでしょう。

──最後に、この記事を読む方に向け、メッセージをお願いします。

われわれは、新しいモビリティの世界の実現に向けて、今後ますます前例のないことにチャレンジしていこうとしています。そうした思いに共感していただける方、まだ見ぬモビリティの未来を一緒につくっていきたいという方をお待ちしています。

出典:ビズリーチ 公募ページ「パナソニック株式会社」(2022年1月20日公開)より転載
https://www.bizreach.jp/job-feed/public-advertising/ykwas86/

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*所属・内容等は取材当時のものです。

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